プラント電気設備工事のエンジニア 株式会社東光高岳

社会インフラに関わるプラント案件（豊洲本社・北関東営業所・横浜営業所が扱う案件）において、エンジニアリング業務をご担当いただきます。

●受注前業務：見積・技術提案資料（単線接続図・機器配置図・仕様書など）作成
●受注後業務：点検他現場管理業務の一部含む
・技術計算・技術検討資料の作成
・調達関連業務
・顧...客・営業・機器部との仕様、工程調整
・トラブル発生時の初動調査、アフターフォロー

■ポジションの魅力
プロジェクトの組成から製作、引き渡し、運用後まで一気通貫で携わることができ、自分が手掛けた製品群が実際に顧客の現場で役立っていることを肌で感じられる仕事です。また電力インフラの一翼を担っていることを実感でき、幅広い知見を獲得できる魅力あふれる部門です。
本業務は社内外からの期待も大きく、事業成長を支える重要なポジションです。

雇用形態	正社員
勤務時間	フレックスタイム制 就業時間：08:30 〜 17:15
休日休暇	年間129日（2026年度予定）／（内訳）完全週休2日制（土日・祝日）、GW、夏季・年末年始休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、配偶者出産休暇、育児休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇、有給休暇（1日～14日（入社月に応じ支給／次年度より23日））、積立年次有給休暇制度
福利厚生など	健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 寮・社宅、持株会制度、財形貯蓄制度、カフェテリアプラン、退職金制度

初年度の想定年収	450万円～750万円 （経験や能力に応じて優遇） 上記はあくまで想定される提示年収の範囲です。入社後の年収の伸び幅を示すものではありません。
諸手当	通勤手当（乗車区間2km以上全額支給）、家族手当、住宅手当、残業手当

東京都江東区

転勤：当面なし。将来的に転勤の可能性あり。（事情等は考慮の上決定）

【必須要件】
■下記いずれかに該当する方
・電気・電子分野に関する基礎知識（電気・電子系学部卒相当）または同分野の実務経験を有する方
・プラント電気設備工事の設計またはエンジニアリング業務の経験をお持ちの方

【歓迎要件】
・特高受変電設備に関する経験をお持ちの方

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大手重電メーカーでの増員募集です。携われる案件は多岐に渡るため、技術者として成長したいとお考えの方にはおすすめの求人でございます。また福利厚生も手厚く、日当・宿泊費・家賃補助などが充実しているため、長期でのご就業も可能な環境でございます。残業時間も40時間～60時間程度のため、1級電気施工管理技士をお持ちでスキルアップをしたい方、就業環境を改善したい方におすすめです。

所在地	〒135-0061 東京都江東区豊洲5丁目6番36号 豊洲プライムスクエア8階
設立	2012年10月
資本金	8,000百万円
社員数	1824人（2020年3月現在）

【概要・特徴】
東証プライム上場、100年以上の歴史を持つ重電機器メーカーです。「（株）高岳製作所」と「東光電気（株）」の経営統合により、2012年に設立。国内外に17社の関連会社を擁し、電力プラント事業・電力機器事業・エネルギーソリューション事業・計量事業・光応用検査機器事業・スマートグリッド事業を展開し...ています。

【事業展開】
変圧器や変成器、開閉器など電力インフラ向けの関連設備を中心に、社会・産業基盤を支える製品・サービスを提供しており、国内の電力事業を支えています。特に、電路に設置し点検作業等の際に回路を電源から切り離す「断路器」は国内トップのシェアを獲得。電気自動車の充電を行う急速充電器は、高速道路のSA・PA、コンビニ、道の駅などを中心に約3,000台以上の販売実績を持ち、業界トップクラスのシェアを獲得しています。ほかにも、光応用検査装置や防浸形LED照明器具の開発・製造など幅広い事業を手がけています。

【研究開発】
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が進める「水素社会構築技術開発事業／水素エネルギーシステム技術開発／CO2フリーの水素社会構築を目指したP2Gシステム技術開発」に参画。、実証設備として受変電設備（高圧・特高）の設置および、P2Gシステムのエネルギーマネージメント機能を開発・構築に取り組んでいます。

■電力プラント事業 　■電力機器事業
■エネルギーソリューション事業　■光応用検査機器事業
■計器事業

＜沿革＞
2012年　高岳製作所と東光電気は、共同株式移転の方法により両社の完全親会社となる同社（当時： 株式会社東光高岳ホールディングス）を設立
2014年　同社は高岳製作所および東光電気を吸収合併し、商号...を株式会社東光高岳に変更
2017年　計量事業に関して販売・生産体制を一体化した計量事業本部を設置。大韓民国にガス変成器の合弁会社（東光高岳コリア株式会社）を設立
2019年　Applied Technical Systems Joint Stock Company（本社：ベトナム社会主義共和国ハノイ市）の株式を取得し持分法適用関連会社化